2025年度から帯状疱疹ワクチンが定期接種化、65歳や5歳刻みの年齢が公費助成の対象に
全身に激しい痛みを伴う帯状疱疹は、50歳を過ぎると発症率が高まり、神経を損傷することで後遺症として長期間痛みが残る「帯状疱疹後神経痛」のリスクもある病気です。以前は任意接種だった帯状疱疹の予防接種ですが、2025年度から予防接種法に基づく「定期接種」の対象となり、一部費用が公費で負担されることになりました。
この情報が報じられると、大きな反響がありました。特に高齢者の層や、介護・医療関係者から「帯状疱疹は本当に辛い」「痛みが走るたびにびくびくしていたので助かる」と安堵の声が上がっています。
SNSで特に多く見られたのは、帯状疱疹の「痛み」に関する体験談です。
「入院するほどの激痛だった」
「下着が触れるだけでびりびりする痛みで夜も眠れなかった」
「痛みが引いても、神経痛で今も生活に支障が出ている」
など、経験者ならではのリアルな声が多数寄せられ、その壮絶な痛みが改めて注目を集めました。
定期接種化のニュースを受け、費用面での負担軽減に期待する声も多く、「自費で接種すると高額だったので、公費負担は本当にありがたい」「対象年齢になったら必ず受けたい」と、予防への意識が高まっている様子がうかがえます。
帯状疱疹ワクチンの定期接種化は、原則としてその年度内に65歳となる方が対象となります。
さらに、多くの人が接種の機会を得られるよう、2025年度から2029年度までの5年間は「経過措置」が設けられています。これにより、65歳に加え、その年度内に70歳、75歳、80歳、85歳、90歳、95歳、100歳となる方も定期接種の対象に含まれます。100歳以上の方については、2025年度に限り全員が対象となります。
接種費用については、自治体によって自己負担額が異なります。ワクチンには「生ワクチン」と「組換えワクチン（不活化ワクチン）」の2種類があり、生ワクチンのほうが安価ですが、組換えワクチンは接種回数が2回必要で、より高額になる傾向があります。定期接種化後も、全額公費負担とはならず、自己負担金が発生しますが、多くの自治体で数千円から1万円程度の自己負担額が設定されています。
具体的な費用は、お住まいの自治体の情報をご確認ください。
