ひろゆき氏、日本の現金文化は歴史化するのか。キャッシュレス決済比率42.8パーセントという現実を突きつける。
実業家のひろゆきこと西村博之氏が、自身のソーシャルメディアにおいて、日本のキャッシュレス決済の現状に対して鋭い一石を投じました。経済産業省が発表した2024年のキャッシュレス決済比率は42.8パーセント。右肩上がりではあるものの、他国と比較すればその歩みの遅さは否めません。ひろゆき氏は、先進国では現金を触らずに生活することが当然であると指摘した上で、将来的に現金の使い方を教えることが歴史の授業の一環になるのではないかと、持ち前の毒舌を交えて予測しました。
この発信に対し、インターネット上では利便性を支持する声がある一方で、災害大国である日本特有の事情や、匿名性の確保、手数料の負担を懸念する層から激しい反論が巻き起こっています。効率化という名の正義を振りかざすひろゆき氏の主張は、確かに一理あるものの、おサイフケータイの黎明期から存在する日本において、未だに紙幣が根強く支持される背景には、単なる保守性だけではない複雑な事情が見え隠れします。
SNS上の反応は以下の通りです。
『停電になったら何も買えなくなるリスクを考えたら、現金は最強のバックアップだと思う』
『小銭を数える時間がもったいないのは同意。でも、ひろゆき氏の言い方はいつも極端すぎる』
『歴史の授業になる頃には、ひろゆき氏の切り抜き動画も歴史資料になっていそう』
『店側の手数料負担が重すぎて、キャッシュレスを導入できない個人店があることも忘れないでほしい』
『財布を持ち歩かない解放感を知ると、もう戻れない。遅れていると言われても仕方ないのでは』
キャッシュレス推進派は、現金を扱うコストや時間の無駄を批判し、反対派はセキュリティやシステムの脆弱性を指摘するという、まさに平行線の議論が展開されています。国が掲げる将来的な比率80パーセントという目標は、果たしてひろゆき氏が予言するように、現金を骨董品に変えるほどの劇的な変化をもたらすのでしょうか。
デジタル化の波は止めることはできませんが、物理的な手触りを持つ現金の安心感を完全に拭い去るには、まだ多くの時間を要しそうです。利便性と安全性のバランスをどう取るか。
ひろゆき氏の皮肉は、私たちが当たり前のように使っているお金の価値と未来を、改めて問い直すきっかけになったと言えるでしょう。
