2025年度版の観光白書によれば、国内旅行を最も楽しんでいるのは20代であり、かつて市場を支えたシニア層の離脱が深刻化
これまで観光業界では、若者が内向的になり旅をしなくなった一方で、元気な高齢者が市場を支えているという構図が当たり前のように語られてきました。しかし、最新のデータが示す事実は、そのイメージとは真逆の結果となっています。
2024年の国内旅行実施率を世代別に見ると、実は20代が最も高く6割を超えているのです。対照的に、最も旅行から遠ざかっているのは70代以上であり、その7割が一度も旅行に出かけていないという驚きの実態が浮かび上がりました。つまり、真に問題視すべきは若者の動向ではなく、屋台骨であった世代の急激な旅離れだったのです。
かつてアクティブな層として、潤沢な資産と時間を武器に市場を牽引してきた団塊の世代が、今まさに健康上の理由で旅行という舞台から退場しつつあります。70代を境に、健康への不安は旅行を断念する最大の要因として急浮上します。この人口ボリュームゾーンの離脱は、日本の観光ビジネスにとって致命的な影響を及ぼしかねません。
SNS上では、この現状に対して切実な声が上がっています。
『年金生活者にとっては、食費や光熱費の高騰で旅行に回す精神的な余裕がない』
『身体が動くうちに近場へ行くよう心がけているが、体力も要るし思ったより歩く』
経済的な余裕だけでなく、身体的な制約が大きな壁となっている様子がうかがえます。また、インバウンド需要による宿泊費の高騰も、国内のベテラン旅人を足止めさせる一因となっているようです。
『ホテル代や飲食代がどこも高い。インバウンド客で溢れ、費用対効果で満足感が得られない』
こうした傾向は、特に地方の観光地で顕著に現れています。首都圏や関西圏から遠い秋田県や島根県では、宿泊者数が10パーセント近く減少しているというデータもあります。昭和型の団体旅行モデルが終焉を迎え、ネットを駆使して自ら情報を収集し、自由な行程を楽しむ新しい旅のスタイルへ移行できない地域は、厳しい現実に直面しています。
『旅先の風景も、どこにでもある大型商業施設ばかりで非日常感がない』
という意見があるように、各地の独自性が失われたことも、旅への意欲を削ぐ要因かもしれません。
日本の人口動態を考えれば、従来のやり方のままでは国内旅行マーケットの縮小は避けられないでしょう。
しかし、シニア層のニーズに特化した医療支援付きツアーや、移動負担を軽減するインフラ整備など、変化に合わせた手立てを講じる余地はまだ残されています。
