「現金だと助かる！！」駅ビル内店舗の張り紙が投げかけた波紋と決済手数料の重圧
新宿の駅ビルに入居する飲食店が掲げた一枚の張り紙が、インターネット上で大きな議論を巻き起こしています。その内容は、スタッフの本音として現金払いを切望するものでした。キャッシュレス決済が普及し、財布を持たない生活が当たり前になりつつある現代において、なぜ店舗側はこれほどまでに現金を求めるのでしょうか。そこには、華やかな消費の裏側に隠された、小規模事業者の切実な台所事情がありました。
話題となった張り紙には、スタッフの叫び声として『現金だと助かる！！』という言葉が躍っています。さらに、コーヒー1杯やビール1杯といった少額の利用時には特に現金か割引チケットでの支払いを願う旨が記されていました。店側は、駅ビルのテナント契約上、キャッシュレス決済を導入せざるを得ない状況にありながらも、インディーズショップにとっては数パーセントの決済手数料が利益を圧迫する搾取システムであると強い言葉で訴えています。
この訴えに対し、同じように経営に携わる人々からは共感の声が相次ぎました。SNSでは
『個人事業主になってから、現金の有り難みを感じるようになった。個人商店ではなるべく現金払いを心掛けてます。年間の手数料ばかにならない』
といった声や、
『カフェって、始める前はコーヒー1杯でガッツリ儲かるやろと思ってたら、原価30円のコーヒーだけじゃ客は来ない。気づいたら利益率は20パーセントくらいまで落ちる さらにカード決済が増えると手数料プラスオペの手間で削られて最後に残るのはほんまにスズメの涙』
と、経営の厳しさを吐露する意見が見られました。
一方で、利用者の立場からは厳しい指摘も飛んでいます。
『駅ビルの集客力におんぶしていてこの言い草はどうなんだろう』
という声や、
『そんなに手数料払うのが不満ですか？ システムだってタダでやってるわけではない』
といった、インフラ維持のためのコストとして受け入れるべきだという反論です。利便性を最優先する層からは、現金を持ち歩かないことが今の生活のスタンダードであるという主張も根強く、両者の溝は深いままです。
経済産業省の発表によれば、2024年のキャッシュレス決済比率は42.8パーセントに達しており、今後もこの流れは加速していくでしょう。
しかし、他国と比較して日本の決済手数料が高止まりしているという指摘もあり、店舗側だけの努力では限界があるのも事実です。
