テレビのリアルタイム視聴が全世代で減少、ネット配信が普及
NHK放送文化研究所が発表した最新の国民生活時間調査の結果が、メディア業界内外に大きな衝撃を与えています。平日に15分以上リアルタイムでテレビを視聴した人の割合が、高齢層を含むすべての世代で減少したことが明らかになりました。これまで強固な視聴習慣を維持していた世代にまでその波が及んでおり、ライフスタイルの激変が浮き彫りになっています。
この背景には、スマートフォンや動画配信サービスの普及により、生活習慣とテレビの編成の間にギャップが生じていることがあります。かつてのように家族で一台のテレビを囲む時代から、個々人が好きな時に好きなコンテンツを選ぶ時代へと完全に移行しました。2ちゃんねる創設者のひろゆき氏が、現在のテレビは高齢層向けの構造から抜け出せず、海外展開への危機感も足りないと厳しく指摘し、多くの共感を呼んでいます。
ネット上では、この現状に対して様々な意見が交わされています。
『テレビは報道しない自由を振りかざし、都合の良い世論へと誘導しようとしている。ネットの普及で事実が炙り出された今、これまで通りの偏った放送を続けていては見限られるのは当然だ』
『公共放送を謳いながら中身は民放と大差がない。見ない人からも強制的に受信料を徴収するシステムには納得がいかない。低レベルな番組を流すくらいなら深夜の放送を休止すべきだ』
このように、既存のテレビ報道に対する偏りや、既得権益とも言える仕組みへの疑問を指摘する声が目立ちます。特定の視点ばかりを強調し、多様な意見を公正に扱ってこなかった従来のメディアに対する不満が根底にあるようです。情報を鵜呑みにせず、自ら事実を確かめようとする人々が増えています。
一方で、テレビが持つ独自の価値や役割を肯定的に捉え、その存続を願う視点も根強く存在します。
『一人暮らしをしている身にとって、動く映像と音が出るテレビは寂しさを紛らわせるための大切な生活の道具であり、なくてはならない存在だ』
『全員が同じ番組を同時に楽しむ共有文化が薄れるのは、社会の一体感や共通の価値観を失うことになりかねず、一つの文化的な危機だと感じる』
テレビには単なる娯楽の枠を超え、孤独を癒やす機能や、世代を超えた共通記憶を構築する役割があったことも無視できません。
テレビかネットかという単純な対立ではなく、多様な情報源を比較しながら客観的に物事を見極める視点が、これからの社会には不可欠です。
