海辺の理想郷を求めて移住した夫婦を待っていたのは、過酷な自然環境とプライバシーの喪失
近年、都市部を離れて地方へ生活拠点を移す人々が増えています。国土交通省の調査によると、二地域居住や移住を実践する理由として、約4人に1人が豊かな自然環境を挙げています。
しかし、現実は甘くありません。同調査では、実践者の約2割が生活拠点にかかる費用負担をデメリットとして挙げています。家賃や税金だけでなく、その土地特有の気候がもたらす維持費が家計を圧迫するケースが後を絶ちません。内閣府の調査でも、高齢者の多くが住まいの修繕やリフォームへの備えを課題としており、移住先の環境リスクを軽視すると、老後資金が瞬く間に底を突く危険性があります。
実際に、海沿いでのセカンドライフを夢見て移住した60代夫婦の事例では、わずか3年で350万円もの想定外な出費が発生しました。その内訳は、潮風による車や住宅の深刻なダメージです。どれほど入念に手入れをしても、塩害は容赦なく金属を腐食させ、家屋の塗装や給湯器、エアコンの室外機などを破壊していきます。
さらに、思わぬ外部要因が平穏な日常を奪うこともあります。SNSの発達により、かつては静かだった路地が突然、映えスポットとして脚光を浴びることがあるからです。窓を開ければ観光客と目が合い、プライバシーを守るためにカーテンを閉め切る生活。これでは、何のために海辺へ来たのか分かりません。
インターネット上のユーザーからは、こうした地方移住の苦労話に対して多様な意見が寄せられています。
『海の近くでも、高台や少し内陸に入るだけで塩害の度合いは全く違う。事前のリサーチ不足ではないか』
『3年で350万の修繕費は驚き。雪国の融雪剤による塩害の方が深刻な場合もある』
『観光客の騒動は都会でも起こりうること。どこに住んでも安住の地を見つけるのは難しい』
『病気になった時の通院の利便性を考えたら、結局は都市部が一番良いという結論になる』
一方で、元気象庁勤務という経歴を活かし、災害リスクや気候を徹底的に分析した上で移住を成功させた例もあります。その家族は、土地の風土や人柄、利便性を冷静に見極め、20年以上も地域に馴染んで暮らしているといいます。
移住を成功させる鍵は、単なる憧れやイメージだけでなく、その土地の負の側面をどれだけ正確に把握できるかにかかっています。
素晴らしい景色は心の栄養になりますが、それを維持するためのコストや、将来的な体力の低下を見据えた現実的な視点が欠かせません。
