夏の風物詩「花火大会」が消え始めている！？開催費用はコロナ前の2倍超、猛暑で秋開催や隔年化へ変わる大会も

毎年夏に開かれるのが当たり前ではなくなっている

夏の夜空を彩る花火大会。毎年同じ時期に開催され、家族や友人と出かけるのを楽しみにしている人も多いでしょう。

ところが近年、開催費用の高騰や猛暑による安全面の問題から、従来どおりの開催を続けることが難しくなっています。

大会そのものを見送ったり、毎年開催から隔年開催へ変更したりする地域も出てきました。

兵庫県川西市と大阪府池田市で行われる「猪名川花火大会」では、安全対策の強化や物価高騰の影響などにより、2024年度の開催予算がコロナ禍前と比べて2倍以上になりました。

そのため、2025年度の開催を見送り、毎年開催から2年に1回の隔年開催へ移行しています。

大会を終了するのではなく、開催回数を減らすことで、地域の大切なイベントを守る選択です。

花火大会では、打ち上げ費用だけでなく、警備や会場設営、運営にも多くの経費がかかります。

人件費や資材費の上昇によって、従来どおりの開催を続ける負担が大きくなっているのです。

隔年開催となった猪名川花火大会は、2026年11月7日に開催される予定です。

これまでの8月開催から、秋へ時期を移すことになりました。

川西市は、近年の気候変動を踏まえ、8月に開催することは熱中症対策や安全面からリスクが高いと説明しています。

開催時間も日照時間に合わせ、午後6時から午後6時30分までに変更されました。

「夏だから花火」という長年のイメージも、猛暑によって変わりつつあります。

花火大会を安全に開催するため、猛暑への対応も欠かせなくなっています。

埼玉県東松山市では、2026年度の「ひがしまつやま花火大会」の開催が見送られました。

市は、打ち上げにかかる諸費用のさらなる高騰が見込まれることなどを理由に挙げています。

一方、開催を続けるために寄付やクラウドファンディングを活用する地域もあります。

川崎市の「川崎市制記念多摩川花火大会」では、花火の打ち上げ費や警備費、会場設営費などに充てる資金を募っています。

開催見送り、隔年化、秋開催、寄付による資金集め。

各地の花火大会は、これまでと同じ形を守るのではなく、存続させるための新しい方法を模索しているのです。

夏の風物詩である花火大会は、開催費用の高騰や猛暑を背景に、毎年夏に開く従来の形を維持しにくくなっています。

姿を消すだけでなく、隔年化や秋開催などへ形を変えながら、地域の風物詩を残す動きも始まっています。